資生堂は2015年3月期から設備や建物など有形固定資産の減価償却方法を変更。主に定率法を採用してきたが、4-6月期から定額法に変更した。既存品のマーケティングや事業運営スタイルの見直しから、設備の長期安定的な稼動・収益獲得が見込まれることや海外での成長から経営実態を適切に反映するとしている。

会計方法の変更により、4-6月期の減価償却費は2.27億円減少。営業利益、経常利益、税引前四半期純利益は2.27億円増加している。


資生堂 減価償却方法を変更

項目 内容
減価償却 定率法→定額法
変更 2015年3月期4-6月期

【業績への影響】

時期 会計 売上高 営業利益 経常利益
2014年4-6月 変更前 1683億円 11億円 12億円
変更後 1683億円 13億円 14億円